検索結果の画面を見て、知りたいことがその場で分かったのでサイトを開かずに閉じてしまった——そんな経験が増えてきてはいないでしょうか。Google検索の最上部に表示される「AIによる概要」が、ユーザーの検索行動を静かに、しかし大きく変えています。これまでであれば検索結果の1位に表示されることが集客の近道でしたが、いまやその前提そのものが揺らぎ始めています。本記事では、国内外の最新調査データをもとに、この「ゼロクリック検索」の実態と、企業の情報発信や営業活動にどのような影響を及ぼしているのかを整理し、後半では独自の視点から今後の対応策を考察していきます。
AIが答えを出し切ってしまう検索——「クリックしない」が当たり前に
SEO分析ツールを提供するAhrefs社が30万件のキーワードを分析した調査によると、検索結果にAIによる概要が表示された場合、1位に表示されているページのクリック率は、AIによる概要が表示されない場合と比べて58%も低下することが明らかになりました。この数値は、前回調査時点の34.5%から、わずか1年足らずでさらに悪化した形です。
影響は1位のページだけにとどまりません。同調査では検索順位ごとのクリック率の低下幅も示されており、2位で50.8%、3位で46.4%、10位でも19.4%低下しているとのことです。上位に表示されているからといって、以前と同じようにアクセスを集められる保証はなくなりつつあります。
別の調査機関による無作為化比較実験でも、同様の傾向が確認されています。AIによる概要が表示されたクエリでは、通常の検索結果へのクリックが38%減少し、サイトをまったく訪れない「ゼロクリック検索」の割合は54%から72%にまで上昇したと報告されています。また米Pew Researchの調査では、AIによる概要が表示された検索でのクリック率は8%にとどまり、表示されない場合の15%と比べて半分近くまで落ち込んでいることも分かっています。
日本でも進む「検索しても訪れない」行動変化
この傾向は海外に限った話ではありません。株式会社サイバーエージェントのGEOラボが2026年3月に発表した調査によると、生成AIを検索手段として利用するユーザーの割合は2026年2月時点で37.0%に達し、2025年10月時点の31.1%から短期間で上昇しています。わずか4か月ほどの間に6ポイント近く伸びている計算で、生成AI検索の利用が特別なものではなく、日常的な検索行動の一部になりつつあることがうかがえます。
Google自体の変化も見逃せません。ALM Corp社の発表によると、2026年4月時点でGoogle検索の全クエリのおよそ48%にAIによる概要が表示されているとのことです。検索の半分近くに何らかの形でAIの要約が関わっている計算になり、企業がコントロールできる検索結果の範囲は確実に狭まっています。
興味深いのは、地域・業種に特化したクエリほどAIによる概要が表示されやすいという点です。Whitesparkによるケーススタディでは、ローカルビジネスに関する検索クエリの平均68%でAIによる概要が表示される一方、従来の地図付きローカル検索結果の表示は39%にとどまるというデータが示されています。「〇〇市の〇〇専門店」といった具体的な地域密着型の検索ほど、AIの要約が入り込みやすい状況にあるといえそうです。
独自考察——営業・マーケティング現場が今、見直すべきこと
「クリックされる記事」から「引用される情報源」への発想転換
これまでのSEOは、検索順位を上げてクリックしてもらうことがゴールでした。しかしAIによる概要が検索の主役になりつつある今、ゴールは「順位」から「引用されるかどうか」へと移りつつあると考えられます。AIがどの情報源を根拠として選ぶかは、クリック数では測れません。記事を書く際に、検索順位だけでなく「このページはAIに引用される形になっているか」という視点を持つ必要が出てきているのではないでしょうか。
自社だけが語れる一次情報の価値が跳ね上がる
AIが複数のサイトから情報を集めて要約する以上、どこにでも書いてあるような一般論は埋もれやすくなります。逆に、自社の実績データや顧客の声、独自の調査結果といった「他社には出せない情報」は、AIにとっても貴重な引用元になり得ます。営業部門が日々の商談で得ている生の声や成果データを、コンテンツ化して社外に発信する価値は、今後むしろ高まっていくと考えられます。具体的には、導入企業への簡単なヒアリング内容や、現場で聯かれることが多い質問への回答をまとめた一次情報を、定期的に発信していくといった取り組みが考えられるでしょう。
「言及の量と一貫性」が信頼スコアを作る時代
生成エンジン最適化(GEO)の文脈では、自社名や商品名がウェブ上でどれだけ、どのように言及されているかという「サイテーション」の量と一貫性が、AIの判断材料の一つになるとされています。自社サイトの中だけを整えるのではなく、業界メディアや比較サイト、SNSなど外部での言及のされ方まで含めて情報発信を設計する視点が求められそうです。
法人営業における「指名検索」への影響をどう捉えるか
法人営業の現場では、商談相手が提案前に自社名や競合名で検索し、情報を事前に収集していることが少なくありません。こうした指名検索の場面でもAIによる概要が表示されれば、商談相手が目にする「自社の説明」は、必ずしも自社が発信した言葉そのものではなく、AIが複数の情報源から要約した内容になります。自社について正確かつ好意的に要約されるよう、日頃から正確な情報を分かりやすい形で公開しておくことの重要性が増していると考えられます。
「引用される企業」と「されない企業」で広がる差
米Seer Interactive社の調査では、AIによる概要の中で自社ブランドが引用された場合、通常の検索結果におけるクリック率が35%高くなり、広告への反応率も91%高くなったと報告されています。AIに引用されるかどうかが、クリック率そのものにも跳ね返ってくる可能性を示すデータといえます。引用される企業とされない企業の差は、今後さらに開いていくのではないでしょうか。
中小企業や地域ビジネスにとっては追い風にもなり得る
大企業ほどの規模はなくとも専門性の高い情報を持つ中小企業や地域ビジネスにとって、この変化は必ずしも逆風とは限りません。先述の通り地域密着型のクエリほどAIによる概要が表示されやすいとすれば、地域名や専門分野を明確にした一次情報を発信し続けることで、大手企業に埋もれず引用される機会を得られる可能性もあります。規模の大小にかかわらず、「誰が、どのような根拠を持って発信しているか」が問われる局面に入ってきているといえそうです。
まとめ
検索結果でAIによる概要が表示されることで、トップに表示されているページでもクリック率が半分以下になるケースが珍しくなくなってきました。日本国内でも生成AI検索の利用が着実に増えており、この流れが今後逆行するとは考えにくい状況です。クリック数だけを追うのではなく、AIにどう引用されるか、商談相手にどう要約されて伝わるかという視点を持って情報発信を見直すことが、これからの営業・マーケティング活動において欠かせない取り組みになっていくのではないでしょうか。まずは自社の強みとなる一次情報を洗い出し、どこで、どのように発信していくかを部門内で一度整理してみることから始めてみてはいかがでしょうか。

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